主に流通系企業の担当者様から「折込みチラシの効果に限界を感じる」というお話をよく耳にします。スマホを中心としたWEB情報の浸透により、新聞に頼らなくても、日常的な情報はストレスなく収集できてしまう現在、新聞の購読率は年々下降の一途をたどり、とくに若年世帯での購読率はかなり下がってしまってきています。デジタルチラシの併用によって、なんとか現状はカバーできているものの、高い印刷費や折込み費に見合った効果があるかどうか疑問を感じているという意見もあります。

このような実情がある中で、じゃあ折込みチラシを減らす企業が多いかといえば、必ずしもそうではないのも事実。担当者の方によれば、「従来型の折込み施策をやめる（削減する）勇気がない」「折込みに替わる施策がない」「WEB広告をやってみたけど、効果がイマイチわからない」というのが主な理由のようです。つまり、効果を疑問視はしているが、折込み以上に効果のある施策が見当たらないため、とりあえず続けているということ。

そんな中でも、LINEやアプリなどを使ったデジタル施策に取り組んでいる企業様もありますが、あくまでも補完的な施策として捉えられています。デジタル施策の場合、「高齢の方へのリーチが期待できない」というデメリットを感じている担当者の方も多いようですが、一方で、デジタルプロモーションで、実際にどの程度来店に結びつくのか「効果が見えづらい」という理由が大きく、効果が見えないものに大きな投資はできないというのが実情のようです。

しかし、逆にいえば、デジタル施策を実施する上において、店頭誘引の効果が明確化できれば、効率的な投資も可能になると考えることができます。デジタル施策によって、これまで誘引できなかった若い世代の顧客が増えるのであれば、十分に投資効果を期待できるということです。

現在、ほとんどの方はスマートフォンを携帯しており、理論上は、デジタル施策とスマートフォンの位置情報を紐付けできれば、効果の測定は可能です。位置情報の計測方法は、GPS（衛星測位システム）を使ったものから、WiFiやBeaconを使ったものまで様々なサービスがあります。Google広告でも「来店コンヴァージョン」の計測を行えるサービスがありますが、十分量のクリックやインプレッションが発生しているアカウントでなければ計測が行えない仕様なため、一部の大手企業にその利用は制限されます。

I&Qでは、国内でリリースされている来店計測システムの情報を整理して、御社に最適なサービスをご紹介することができます。デジタル化へ興味のある販促担当者様は、お気軽にお問い合わせください。